連載エッセイVol.155を掲載しました

理科教育にもっと実験を

松田恭幸

この原稿を書いている時点ではCovid-19の流行は収まる気配を見せておらず、世界中の人々がこれまでとは異なった形で生活をおくることを余儀なくされている。そうした中で、先日報じられた「新型コロナウイルスに感染する人は自業自得だと思う」と答えた人の割合が、日本ではアメリカやイギリスに比べて高かったという調査結果には考えさせられた。

こうした「被害者非難」が起きてしまう背景として「公正世界仮説」がよく取り上げられる。これは「人の行いに対しては公正な結果が返ってくるものだ」とする信念(あるいは思い込み)を指す。こうした信念を持つ人は目標達成のための努力を惜しまず、ボランティア活動などにも積極的な反面、犯罪犠牲者や貧困状態にある人に対して「こうなった原因は当人の行動にあったはずだ」と考えてしまいがちだと言われる。

私が気になったのは、こうした信念は研究者が自然現象に対して持つ信念と似ているように見えることである。自然界において観察される事象にはその原因が必ずあると考え、その背景にある原因と観察結果をつなぐ法則を探求するのが自然科学の営みであると一般に言われる。理科教育がこうした自然観を植え付けることに成功した結果、これをナイーブに社会で起こる出来事にも当てはめてしまう人が多くなってしまい、「被害者非難」を生み出すのだろうか?

だとしたら、理科教育の中で実験におけるデータの取り扱い方を大きく取り上げる必要があるのではないかと思う。実験を実際に行ってみると、ある物理量の測定を同じ条件で繰り返しても、得られる値は毎回必ず異なってしまうことに気づくだろう。しかし、測定を繰り返すことで物理量の値を推定することはでき、その推定値がある値になったことには、何らかの原因があると考える。これが実験データを解釈するときの基本的な考え方である。このことは逆に、1 回1 回の測定で得られた値に原因を求めることは無意味である、ということでもある。

こうした実験データ観(?)を多くの人が身につけてくれれば、例えば日本全体の犯罪率が上昇しているとすればそこには何らかの原因が必ずあるが、ある人が犯罪被害にあった原因を追究しても意味がない、ということも理解されるような気がする、というのは実験好きな実験系研究者の贔屓倒しだろうか。

『学内広報』no.1536(2020年7月27日号)より転載

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